回答者の68.8%が女性というなか、購入時の職業は専業主婦・主夫が56.3%。配偶者の職業でも22.2%が専業主婦・主夫だった。つまり、約8割の家庭では有職者が一人。残り約2割は共働きだったといえる。また、家庭内の有職者の職種は50%以上が会社員、ほかにも公務員や自営業・自由業者なども。年齢は30歳~34歳を中心に75.2%が30代。世帯年収は400万円~600万円未満が最も多く、42.8%。次いで600万円~800万円未満が24.2%だった。
一戸建て購入者は63.1%。一方、マンション購入者は36.9%。小さな子どもがいる家庭だからか、騒音を気にしないですむ一戸建てが好まれるよう。また、79.0%と新築率が高め。全体的には、新築が好まれる傾向のなか、比較的価格を抑えやすい建売住宅が一番人気。次いで子どもの増加や成長に伴い、引越しをしやすいマンションや、既に家族計画が終わり、長年住むためにこだわり抜いた注文住宅なども選ばれているようだ。
世帯年収400万円~1000万円未満の人が選ぶ住宅形態は、比較的似ており、35%前後が建売を購入。次いで新築マンション、注文住宅であった。また、世帯年収400万円未満でも似た傾向があるが、大きな違いは、建売の次に、新築マンションと同率19.7%で”中古一戸建て”が選ばれていること。この割合はほかの年収層と比べても群を抜いていた。一方、世帯年収1000万円以上では新築マンションが人気。収入に余裕があるため、住み替えを考えているからか。
一戸建て購入者が多いため、必然的に物件面積も広くなるはず。そこで結果を見てみると、80m2~100m2が最も多く、100m2以上は31.3%。実際に比較的広めの住宅が選ばれていることが分かる。一方、80m2未満は35.4%。もちろん、マンションでも面積が広い物件を購入している人もいるが、マンションを購入した人が36.9%いたことを考えると、やはり一戸建てやマンションといった住居形態と物件面積はある程度リンクしているといえるのかも。ただし、住宅形態に関わらず、また、予算の都合や今後の家族・引越し計画などによって、選ばれる広さが変わってくることも事実だ。
大きく見れば67.6%の人が2000万円~4000万円未満の住宅を購入。世帯年収別では収入があがれば物件価格も高めの傾向はあるものの、2000万円未満の物件では、世帯年収600万円~800万円未満で一旦、割合が下がった後、世帯年収800万円以上で再度増加。また、年収400万円~600万円未満では5000万円~7000万円未満の物件割合がほかの年収層よりも高いことが注目される。購入価格は年収よりも、”計画性の有無”や”親からの資金援助”などが大きくものをいいそう。
このグラフを500万円で区切ってしまえば、500万円未満が54.3%で過半数以上ということもできるが、別の見方をすれば、200万円未満が30.4%、200万円~500万円未満が23.9%、500万円~1000万円未満が21.3%、1000万円以上が24.4%。頭金額は比較的幅広いといえるのかも。また、頭金の出所を聞いてみたところ、複数回答にて86.5%の人が貯金、43.0%が親からの援助を選択。小さい子どもを育てている比較的若い夫婦の場合、親からの援助を受けやすいよう。
月々のローン返済額は5万円~10万円未満が64.2%と比較的低めに抑えた人が最も多かった。というのも、約8割が夫または妻のみの収入で生活しているため、そもそもの収入額に限度があること。また、住宅にはローン返済以外にも固定資産税などがかかること。さらには小さな子どもがいるため、現在そして将来の教育費などの養育費が必要なことなどさまざまな理由から、生活を圧迫しないよう現実的な額に設定する傾向があるようだ。
「家賃がもったいない」「いつか自分の家を」などは家族の有無に限った話ではないが、注目すべきは「子どもや家族のために」「子どものために環境のいい場所に」が上位にランクインしたこと。いずれも”家族のために”という責任感や強い想いが動機につながっている。また、「子どもの成長」「子どもが小学校に入る前に」「子どもの誕生を機に」の割合も高く、全体的に、住宅購入には子どもの存在が大きなきっかけになっている。
住宅購入にはお金の不安がつきものだが、子ども小さめファミリーの特徴は、住宅購入による”引越しが子どもに与える影響“。加えて、近所づきあいや生活環境の変化、住み慣れた街からの引越しなどは、自分ももちろん、子どもにも大きく関わる。ほかにも子どもの生活の変化や反応を選んだ人も多く、子どもに関する心配は尽きないよう。ただし、62.7%の人は購入後に不安が解消。案ずるより産むが易し、だ。
価格はもちろんだが、小さめ子育てファミリーならでは、間取り・部屋数、生活・教育・周辺環境を重視した人の割合が高めだった。また、家族で長く住む家として一戸建てを購入した人が多かったため、住宅形態を重視した人も多い。さらに「子どものために検討したこと」を聞いてみたところ、通園・通学、さらには関東・関西圏での調査だったためか、安全で育てやすい環境を重視していたことが分かった。
全体的に票数の割合が低く、「特になし」を選んだ人が18.5%であった。あえていえば、広い庭や敷地面積といった”願望”に近い内容や、最寄駅からの時間、通勤・交通アクセスといった”我慢すればよいこと”を選んだ人の割合が高かった。一方、割合が10%以下だったためグラフに表示しなかった項目には、周辺環境や内装・インテリア、防音、安全性・セキュリティなどが。これらを「あきらめた」とした割合が少なかったのは、やはり、子どもを中心で判断していることが窺える。