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▲ジオ杉並松庵(2023年分譲済)
100年を超える街づくりのDNAを
ジオに継承し、新たな価値へと繋ぐ
郊外の分譲住宅地開発の原点を築いた阪急阪神ホールディングスグループ。
その住まいづくりの理念と豊富な経験は、マンションブランド
〈ジオ〉に受け継がれてきた。
〈すべてはお客様のために〉。この思いを原点に、快適で安心して暮らせる住宅を提供してきた同社は、多様化する住まい方の一歩先を見据え、新たな「品と質」を極めた住空間の可能性を求めて、住宅開発の道を拓いている
〈ジオ〉ブランド広告
時代が変わっても、お客様のニーズに柔軟に対応して住まいの品と質を追求
大阪府池田市の室町に、日本で初となる民間鉄道会社による郊外の住宅地開発を手掛けて以来(※1)、100年もの時をかけて沿線開発や街づくりに取り組んできた阪急阪神ホールディングスグループ。
その街づくりの精神を受け継いで、街に調和しながらも、快適で魅力的な住空間を提供するために、生まれてきたのが〈ジオ〉マンションシリーズだ。「ジオ」は、大地(＝土地)を意味する。その地の風土や歴史を読み解き、土地のポテンシャルを最大限に引き出すことによって街と響きあう美しい佇まいの創造に専念してきた同社にとって、ふさわしいブランド名といえるだろう。
同社は徹底した「お客様ファースト」の精神で、いつまでも快適に安心して住むことができるよう『品と質』にこだわりながら、価値ある住まいを提供し続けてきた。生活者の働き方や価値観の多様化により、ライフスタイルも様々に変容し続けている。そういった社会の変化や時代のニーズを的確に捉え、柔軟に対応するためにも、同社はさらなる住宅の可能性を求めて、お客様への品質とサービスの向上に取り組んでいく。 ※1：同社調べ
街の景観や環境を活かした設計手法で、時と共に街並み景観の価値を高める
グッドデザイン賞受賞ロゴ
▲ジオ杉並松庵(2023年分譲済)
▲ジオ杉並松庵(2023年分譲済) 「地下住戸に実現された離れは、地上階での展開の可能性も感じさせる」と評された。
首都圏においても着実に実績を積み重ね、高い評価を得ている同社は、2018年度受賞の〈ジオ四谷荒木町(分譲済)〉以来4年連続グッドデザイン賞を受賞している。〈ジオ杉並松庵〉は、立地する地域社会に対して、マンション自体が何らかのかたちで貢献をしようとする姿勢が評価された。審査員によると「マンションが建てばその住民もまた地域住民の一員になる。この当たり前のことが大規模マンション開発では忘れられがちである。今後は住まい手が地域に積極的に参加するような風景の創出に発展することを期待したい。」
阪急阪神不動産の品質管理システム〈ジオチェック プラス〉5つのステップ
徹底したお客様目線で永住を見据えた品質の確保を意見を
交わしながら、〈ジオ〉を作り上げる
〈ジオチェック プラス〉は、住まいの基本性能を、住まいづくりの全工程にわたり独自の視点で入念に確認する、同社独自の品質管理システムである。柱となる2つの思想で、〈ジオ〉の『品と質』を支えている。
一つは“お客様目線の徹底”。お客様の代わりとなって、工事段階の随所で通常の検査に加え、独自のチェックを行っている。もう一つは、“永住を見据えた品質の確保”。『安心性』、『快適性』、『持続性』の3つの永住思想に基づき、生涯安心し、快適に暮らし続けられるよう住まいの基本性能を重視し、竣工後に見えなくなる部分には、こだわりをもって品質管理を行っている。
多様化するお客様のニーズに耳を傾け、賃貸マンション開発事業の新たな可能性へ
賃貸マンション開発事業における
各担当部門の役割
▲「ジオエント本郷」
▲「ジオエント浅草雷門」
※写真2点はいずれも募集済
同社のジオに加わった、住まいの新ブランド「ジオエント」のネーミングは”エントランス”に由来する。そこには分譲の〈ジオ〉へと繋ぐエントランスという意味合いもある。またエントランスは外と中を繋ぐ場所でもある。都心生活を楽しみ、家路につくと美しいエントランスに誇らしさを感じながらオンオフが切り替わるような場所であり、ここに住むことで、〈ジオ〉の住みやすさと快適さに愛着を深めてほしい、というのが同社の願いでもある。ジオエントには、2つの異なる方向性を持つお客様がいる。まずはジオエントに住みたいと選び取ってくださる『入居者』としてのお客様。そして入居者の居住する建物を取得される『購入者』としてのお客様だ。『入居者』にとっては駅からの近さや利便性に加え、建物のデザイン性やプランなど、魅了するポイントが必要だ。そしてそれを取得される『購入者』にとっては、収益を確保するための、安定した建物の価値が重要なポイントとなる。ジオエントが生まれて約3年、20棟(2023年9月現在)が首都圏の街を彩る。スムーズな事業の展開は、街づくり、モノづくりにこだわって信頼を得てきた、同社の実績の賜物といえるだろう。
▲首都圏用地開発部
用地開発グループ 林 氏
【用地取得】ジオという名に込められた想いを念頭に、土地の特性を丁寧に紐解き、そこに住むお客様を想定します
街づくりの先駆者である同社にとって土地へのこだわりは強い。『用地取得』は住宅開発において、特に重要な事業のスタート地点となる。用地取得担当の林氏の仕事は、その土地が、分譲や賃貸のみならず、学生やシニア等、どのアセットが一番相応しいかを判断するところから始まる。「『ジオ』には『土地・大地』という意味があり『その地で豊かに暮らしていただきたい』という想いが込められています。土地の特性・歴史を理解するように努め、長所・短所を丁寧に分析して、ジオに相応しい価値をその土地から引き出せるかということを心がけています」。分譲は幅広いエリアで土地を仕入れるのに対し、賃貸は利便性の高い都心・城西エリア等を仕入れることが多いという。「まずは現地へ、何度か時間帯を変えて訪れます。周辺の、人の流れや夜道、出勤時や日中時の街の様子などを細かく観察します」「細部にまで気を配りながら、紆余曲折を経て契約に至ったときはやはり嬉しく、やりがいを感じます」。こうして取得した土地を事業推進へと引継いでいく。「プロジェクトとして直接の関わりはなくなっても、近くに行けば現地に立ち寄って、事業の推進を見守るようにしています」
【事業推進】企画に始まりお客様に住んでいただくまで。ジオエントでの試みをジオにも繋げ、永住したくなる住まいへ
用地取得が決まってから、ターゲット設定や物件コンセプトの策定からお客様に住んでいただくまで、事業を進めていくのが、杉田氏が所属する事業推進の仕事となる。ジオエントのターゲット設定はジオ(分譲:以下同じ)と同様に行うが、ジオに比べると単身向けが多いため、面積は25㎡～が比較的多くなるという。「面積が限られる分、1DKタイプや土間やロフトのあるプラン等。その時のライフスタイルに合わせたプランを選び取っていただけるよう、なるべくバリエーションを持たせたいと考えています」。永住を念頭に選ばれるジオのお客様と比べると、外観の好みも分かれそうなところだ。「外観も少し個性的でアイコニックなデザインにするなど、ジオエントだとトライしやすい。そこで評価されたものを今度は分譲に生かすなど、いいサイクルにつながるといいなと思っています。逆にジオの商品企画をジオエントに生かして評価を得られる場合もあります」。最終的に建物を取得される「購入者」は、当然ながら建物を細かく見て判断される。「入居者様、購入者様のどちらにとっても、住み心地が良く、長く使えるものをきちんと作ることが重要だと思います」
▲首都圏マンション事業部
事業推進グループ 杉田 氏
「ジオ一番町」(2022年分譲済)
建替え事業で街並み景観にも付加価値をもたらす
街づくりを得意とする同社は、「環境創造と地域貢献」の分野にも力を注いでいる。「マンション建替え事業」や「法定再開発事業」への取り組みもその一環である。「高経年マンションの建替え」は単なるマンション開発事業としてではなく、オーナーである区分所有者の方々の“資産の有効活用”と考えている。様々なご事情を抱える区分所有者の方々の元に幾度となく足を運び、きめ細やかな対応を行うことで信頼関係を構築し、一人一人の実情に合わせて、不安解消・課題解決を進めていく。
首都圏初となるマンション建替えプロジェクトとなったのが〈ジオ一番町〉である。プロジェクトに携わった首都圏まち再生事業部の辻尾氏は「1969年築のマンションが抱える課題を抽出して、権利者の方々に分かりやすく説明し、どういう手法を用い、どう手順を踏んでいけば解決できるのかを提案しました。『一番町』という立地特性をマンション作りにどう反映するか、ということも検討を重ねました」。建替え事業の要のひとつである合意形成に関しては、マンションの個別性に合わせて調整する必要があるが、権利者の方に寄り添った分かりやすい説明と丁寧な対応は特に大切だと言う。
住民の不安を取り除き、
共によりよい住まいを追求
居住者に高齢の方が多いマンションの場合では、同じ階にお住まいの権利者単位でアットホームな雰囲気の茶話会形式の説明会を開催し、小さな疑問にも丁寧に答える。遠方に住む権利者が多い都心部の規模の小さいマンションの場合では、権利者一人一人を訪ね、相対して綿密な説明と折衝を行う。
同社は、東京都の「耐震化アドバイザー」に選定されている。東京都防災・街づくりセンターとの連携で、再生検討初期段階の管理組合からの相談も受けている。
全国には約103万戸の旧耐震マンション(※)があると報告されている。これらの建物が耐震性能の高い建物に建替えられれば、地権者はもとより周りの地域全体への貢献ともなる。また、多くの物件にとって高い障壁となるのが容積率の問題だ。このような問題に丁寧に対処して、地権者と共に土地の価値を蘇らせる同社の建替え事業は、社会的に意義のある住宅事業の可能性をさらに広げるだろう。
※国土交通省「マンションを取り巻く現状と課題」(令和4年10.16)より
▲首都圏まち再生事業部
再開発・建替えグループ 辻尾 氏
成長著しいASEAN地域メインに新たな事業機会を探る
「フジ レジデンス」(ホーチミン市、分譲済)
「フローラ アンダオ」(ホーチミン市、分譲済)
「フローラ キキョウ」(ホーチミン市、分譲済)
阪急阪神ホールディングスグループが掲げる経営戦略「長期ビジョン～2040年に向けて～」に基づき、以前から注力されていた海外事業が今、加速度的に成長している。住宅分譲事業においては、2015年のベトナムを皮切りに進出国を増やし、現在はベトナム、インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシアの5か国において53プロジェクト(約54000戸)(※)まで参画物件を増加させている。また、シンガポール等での物流倉庫開発、インドネシアでの商業施設・オフィス等の複合物件の取得・運営、アメリカでの賃貸住宅の取得・運営も実施しており、事業領域を拡大している。
同社が目指すのは、日本での不動産事業で培ったノウハウを海外でも活用し、海外での安定的な収益基盤を構築すること。今後、海外事業を同社の収益の柱の一つとすることを目標としている。※2023年12月8日現在
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※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
阪急阪神不動産
