工場などがあった場合は土壌改良が行われる

平成14年、土壌汚染による健康被害防止を目的にした土壌汚染対策法が施行された。それを受けて平成15年からは重要事項説明の際に、土壌汚染の有無を告知することが義務づけられている。原則的には、かつて工場などがあった場合、土壌の改良は十分に行われてからマンションの建設工事が始まる。過去に何が建っていて、その後どう対応したか、といった経緯は契約前に明らかにされる。

不安ならプロに相談するのも手

購入する側はそうした事実をしっかり念頭に置いておくことが大切だ。それをふまえてマンションのクオリティ、価格、他のマンションとの比較など、すべてを検討して購入する・しないを決めればいいだろう。仮に売主の説明に納得できなければ、地元の役所、住民にヒアリングする、古い地図を見るなど独自に調べてもいい。不安な人はプロの建築・不動産コンサルタントに相談するのも手だ。